下水疫学調査サービス

下水疫学調査サービスは、下水疫学の手法を用いて下水中に存在する新型コロナウイルスのRNAの濃度を検出することにより、その地域の新型コロナウイルスの蔓延状況を調査するサービスです。

新型コロナウイルスは感染後、発症までに糞便中への排泄が始まることから、下水中のウイルス痕跡を測定することで、無症状で検査を受けていない陽性者を含めて、地域にどのくらい新型コロナウイルスが蔓延しているかをバイアスなく把握することができ、感染対策の判断材料としてご利用いただけます。

　塩野義製薬は、2022年1月に下水モニタリングを始めとする公衆衛生上のリスク評価を目的とした島津製作所との合弁会社、株式会社AdvanSentinelを設立しました。このたび設立したAdvanSentinel社は、塩野義製薬の強みであるサイエンスを活かした新規分析手法の開発力や島津製作所の強みである環境中の分子測定技術などに加え、両社が培ってきた下水モニタリングを通じたネットワークを持ちよることで、新型コロナウイルス感染症にとどまらない、次なるパンデミックや公衆衛生上のリスク把握などに向けたオールジャパン体制の構築を目指します。

下水疫学による新型コロナウイルスの調査は欧米各国で行われていますが、日本においてはそれらの国に比べて感染者の割合が相対的に少ないという特徴があります。そのため、従来手法では感染者が少ないときの検出が難しく、流行初期あるいは終息期の捕捉が困難でした。

本サービスは北海道大学との共同研究により確立した北大・シオノギ法を用いています。従来法より100倍程度高感度な測定系により、感染者数が比較的少ない地域においても新型コロナウイルスの蔓延状況を捕捉することが期待されます。