CDPより「気候変動」でA-、
塩野義製薬株式会社(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:手代木 功、以下「塩野義製薬」または「当社」)は、このたび、環境情報開示に取り組む国際的な非営利団体CDP1より、「気候変動」分野でA-、「水セキュリティ」分野で最高評価のAと、昨年に引き続き高く評価されましたので、お知らせいたします。
当社は、取り組むべき重要課題(マテリアリティ)として「環境への配慮」を特定し、「シオノギグループEHS2ポリシー」に基づいて環境保護に貢献するための中長期的な行動目標を定めています。特に、気候変動、水資源を含む省資源・資源循環、AMR(Antimicrobial Resistance:薬剤耐性)対策に注力し、当社の医薬品、臨床検査薬・機器の研究開発、製造、販売等すべての事業活動のみならず、協働するサプライチェーンにも活動を展開しております。
今回の調査でも、温室効果ガス排出量の削減、水資源の保護、洪水のリスク低減ならびにAMR対策の一環とした抗菌薬の環境への排出軽減を目的とする排水の適正管理などを、高いレベルで継続的に実施していることが評価されたものと考えております。
塩野義製薬は、E(Environment:環境)S(Social:社会)G(Governance:ガバナンス)の諸課題への責任ある対応とその強化に努め、持続可能な「社会への貢献と会社の成長」を実現し、当社を取り巻く全てのステークホルダーの皆さまから将来にわたって必要とされる企業であり続けるよう、取り組んでまいります。
以 上
[お問合せ先]
塩野義製薬株式会社 広報部
TEL:06-6209-7885
参考:
1. CDP について
CDP は、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織です。2020 年度は、運用資産規模で 106 兆米ドルに達する 515 社強の機関投資家と調達規模で 4 兆米ドルに達する150 社強の購買組織が CDP の活動に賛同しています。2020 年度は、世界の時価総額 50% 強となる 9,600 社強の企業が CDP を通じて環境情報開示を行いました。また、これに加え、数百の自治体も CDP を通じて環境情報開示を行っています。CDP は、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。また、CDP は We Mean Business 連合の創設メンバーでもあります。詳しくは、次のページを参照ください。
2. EHS:Environment, Health and Safety(環境ならびに安全衛生)
当社グループのEHS活動については「環境報告書」および「Webサイト」をご参照下さい。
・環境報告書(環境)
・Webサイト(健康/安全衛生)
https://www.shionogi.com/jp/ja/sustainability/society/office.html