健康推進

　シオノギの基本方針を実現するためには、従業員一人ひとりが身体的、精神的、社会的に幸福な状態（ウェルビーイング）で、生き生きと仕事に取り組むことが何よりも大切だと考えています。

　そのために、シオノギと従業員が、それぞれの立場で、「健康・医療に関するヘルスリテラシー向上」「心身のコンディションの維持向上」や、「職場の風土や環境、および家庭環境の維持向上」に取り組んでいく必要があります。2020 年度はこうした考えのもと、「シオノギ健康基本方針」を制定しました。

　シオノギと従業員が方向性を合わせ、取り組みを推進することで、従業員のウェルビーイングを実現し、人々の健康に新たな価値を提供し続けていきます。

 

健康経営を維持することは、従業員の生産性向上だけではなく、今後労働人口が減少していく中、新たなプラットフォームでヘルスケアの未来を創り出すために必要な優秀な人材の確保にもつながると考え、重点的に取り組んでいます。これからも、これらの活動を通じて、シオノギは将来にわたりステークホルダーの皆さまから必要とされる企業となれるように取り組んでいきます。また、シオノギのすべての従業員が、すべての人々の健康への願いを我が思いとして、日々の業務に取り組み、基本方針のさらなる結実に向けて邁進します。

「シオノギ健康基本方針」の具現化に向け、様々な施策を実施することで、従業員が能力を最大限に発揮できるよう取り組んでいます。

国内シオノギグループ社員の定期健康診断の受診率は100%を継続しています。また、海外グループ会社社員の健康診断受診状況を確認し、受診促進施策を検討しています。

事業主と健保組合が従業員の健康データを活用し、データ分析に基づき、個人の状況に応じた保健指導や効果的な予防、健康づくりを行うコラボヘルスの取り組みの一環として、生活習慣病対象者に対する施策を立案しました。健康診断の結果で対象者となった従業員に対して、「重症者施策」と、「特定保健指導対象者施策」の2つの施策を実施していきます。

プレゼンティーズム損失とは「出社していても、何らかの不調のせいで頭や体が思うように働かず、本来発揮されるべきパフォーマンス（職務遂行能力）が低下している状態のこと」を指します。

近年、労働生産性を測る指標の一つとしてプレゼンティーズムが注目され始めており、シオノギでは、以下の取り組みを通じて従業員や社会への啓発活動を行っています。

　2018年7月に健康増進法の一部を改正する法律が成立（2020年4月全面施行）し、望まない受動喫煙を防止するための取り組みが、「マナー」から「ルール」へと変わりました。企業においても、より一層の喫煙対策を推進しなければならない環境となったことを機に、「シオノギグループ『絶』煙宣言」を発出しました。

　この宣言のもと、シオノギグループの従業員やご家族の方はもとより、シオノギに関係するすべての人々を能動喫煙および受動喫煙による健康被害から守るため、徹底した禁煙施策を推進しています。

　具体的な社内の取り組みの1つとして、有志のメンバーによる禁煙推進プロジェクトを結成しました。プロジェクトメンバーが毎月22日（禁煙推進学術ネットワークが定めた「禁煙の日」）に、シオノギグループ全従業員にメールマガジンを発行し、社長を含めた経営層からのメッセージや、喫煙・禁煙の社内ポータルサイト情報、禁煙チャレンジしているプロジェクトメンバーの状況など、喫煙者・非（元）喫煙者の双方の従業員に有益な情報提供を行っています。

　喫煙者に対する取り組みとしては、社内で「禁煙チャレンジャー」を募集し、喫煙者がワークショップや臨床心理士/公認心理士とのweb面談等のサポートのもとで禁煙に取り組んでいます。2020年度はチャレンジャー5名全員が1年間の禁煙を達成し、卒煙証書を贈呈されました。健康保険組合による禁煙治療やオンライン禁煙プログラム等への補助も実施しています。

これらの取り組みのその結果、シオノギグループ『絶』煙宣言発出前に、13％を超えていた従業員の喫煙率は約7%（2021年11月時点）まで低下しました。

メンタル不調者の発生しない職場環境づくりに向けて、管理職を含む従業員への教育研修、カウンセリング、法に基づいたストレスチェック、長時間労働者対策を実施しています。さらにはメンタル不調者への職場復帰、両立支援策を実施しています。

シオノギは、健康経営優良法人に選定された企業として、健康経営の推進を目指す企業からの求めに応じて、シオノギの取り組み等の情報を共有したり、専門雑誌の取材に応じる等、健康経営に取り組む企業をサポートする活動も実施しています。