コミュニケーションバリアフリープロジェクトの概要
コンセプト:「最もよい薬」に必要な「情報」を、すべての患者さまに
SHIONOGIは「聴覚などに障がいのある患者さまが医薬品にアクセスする際のコミュニケーションの壁(バリア)をなくす」をビジョンに掲げ、コミュニケーションバリアフリープロジェクト(CBF-PJ)を推進しています。
2015年10月、聴覚障がいのある従業員による「聴覚障がいとはどんなものか学ぼう」という有志勉強会の呼びかけに端を発します。
数回の勉強会を経て、聴覚障がいにまつわる医療機関での困りごとは昔からあったものの、現在までなかなか解消が進んでいない課題であることが分かりました。
- 当事者として直面する医療機関での困りごとを解消したい。
- 全国に2,000万人と言われる聞こえない方、聞こえにくい方の困りごとを解消したい。
そんな想いを持って、2016年に全社プロジェクトとして、聞こえる・聞こえない従業員が共に活動するCBF-PJが誕生しました。
現在に至るまで、SHIONOGIの社会貢献活動として、聞こえない・聞こえにくい患者さまの医療機関でのコミュニケーションを円滑にする取り組みを⾏っています。
『SHIONOGIは、常に人々の健康を守るために 必要な最もよい薬を提供する』
SHIONOGIの基本方針にある「最もよい薬」とは何か?
CBF-PJは、必要な・適切な情報がきちんと届くことが備わってこそ「最もよい薬」であるとの考えのもと、医療従事者への障がい特性の啓発を中心に活動を続けています。2020年からは、COVID-19感染拡大下でのマスクによるバリアを改善するより良いコミュニケーション方法を求め、医療従事者に情報をお届けしています。


コミュニケーションバリアフリープロジェクトとは?
2019年12月
世界耳の日啓発
2024年3月3日
手話国際言語デー啓発
2024年9月23日(full ver.)
手話国際言語デー啓発
2024年9月23日(short ver.)
プロジェクトの沿革(クリックすると展開します)
2024年度 |
<社内向け施策>
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2023年度 |
<メディア掲載紹介> |
2022年度 |
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2021年度 |
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2020年度 |
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2019年度 |
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2018年度 |
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2017年度 | |
2016年度 |
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2015年度 |
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プロジェクト推進体制(クリックすると展開します)
オーナー | 澤田拓子 取締役副会長 |
アドバイザー | 岩﨑利信 上席執行役員・ヘルスケア事業管掌 |
塩田武司 執行役員・信頼性保証本部長 | |
出口昌志 執行役員・サステイナビリティ経営本部長 | |
三春洋介 執行役員・DX推進本部長 | |
上原健城 執行役員・医薬開発本部長 | |
萬木義範 執行役員・医薬事業本部長 | |
青山恭規 グローバルサプライチェーン戦略部長 | |
木山竜一 顧問 |
オーナーメッセージ
コミュニケーションバリアフリープロジェクトオーナーの澤田です。
聴覚障がいなどのある方にとって、医療情報へのアクセスには大きな課題があります。
そのような課題を解決したいという熱い想いを持ったメンバーがプロジェクトを立ち上げ、「SHIONOGIの基本方針」から、「誰一人取り残されることなく自身の病状や治療法、治療薬などの情報にアクセスできる」ようにすることを目指して、医療従事者の皆さまとコミュニケーションにバリアを持つ方々との架け橋となるべく様々な活動を行っています。例えば聴覚障がいのある方が病院などで、どのようなことに困り、不安を感じておられるのか種々の事例を医療従事者の方々に知っていただくことによってもコミュニケーションバリアは低減して行きます。このコミュニケーションバリアは医療環境の中だけでなく、社会の中でも日常的に起きていると思います。そのため、多様な方々が社会の中でコミュニケーションが理由で取り残されることがないよう、社会全体で解決していくことが必要な課題だと捉えており、まずは聴覚障がいなどのある方と医療従事者の方々とのコミュニケーションバリア解消を中心に進めてまいりますが、これからも多くの方の共感とお力添えを頂きながら、活動範囲を広げていきたいと考えております。私どもも勿論参加致しますが、みなさまのご参加を頂ければ幸いでございます。
プロジェクトバナー(クリックすると展開します)
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プロジェクトロゴ(クリックすると展開します)
ブックデザイナーの平野甲賀さんに書き下ろしていただきました。⾃由な字形が、プロジェクトの⽬指す多様性、皆が活躍する姿を表しています。

プロジェクトの頭⽂字であるCBF(Communication Barrier Free)をデザインしたロゴマークです。プロジェクトのテーマである「気づきをカタチに、マイナスをプラスに」も表し、CとBの間がプラスになっています。シオノギビジネスパートナー(株)・デザイン事業部とプロジェクトメンバーで作りあげました。(登録商標)
